農研機構（農業・食品産業技術総合研究機構）は７月22日、アイガモロボ「ＩＧＡＭ２」を核とした水稲有機栽培技術の開発・実証に取り組む計画を発表した。農研機構を代表機関とする「スマ農アイガモロボコンソーシアム」による「スマート農業技術の開発・供給に関する事業」では、令和９年度（2027）中に、水稲有機栽培における除草作業時間の８割削減と面積拡大をめざす。
コンソーシアムの構成は農研機構のほか、㈱NEWGREEN、井関農機㈱、BASFジャパン㈱、ＪＡ三井リース㈱、新潟県農業総合研究所、長野県農業試験場、島根県農業技術センターの計８機関で、実証試験には全国11県30経営体が協力する。
水稲有機栽培は、農薬を使用しないが故に雑草防除に手間がかかり、これがネックとなってなかなか普及しない傾向にある。この除草作業を省力化するため登場したのが、アイガモロボ（水田用自動抑草ロボット）だ。その名の通り、ＧＰＳで水張り圃場を自動走行して、雑草の発生を抑制するもの。具体的には、①田面をスクリューで撹拌することで地表面の土を巻き上げ濁らせて雑草の光合成を阻害、②地表面に堆積した土が地表面の雑草種子を埋設する――仕組みだ。
