農研機構（農業・食品産業技術総合研究機構）は10月14日、バイオエタノール原料としての稲藁を圧縮し体積を抑える技術「CaPPAプロセス」を開発したと発表した。足立石灰工業㈱（岡山県新見市）との共同研究によるもの。
稲藁は、発酵性の糖分を含んでいるため、抽出しエタノールに変換すると、環境価値の高いバイオ燃料や化成品原料などに利用できる。だが稲藁は空隙が多く嵩ばるため、梱包しても輸送や貯蔵の効率が悪く、利用現場まで安定供給しづらい。このため多くが圃場に取り残され、鋤き込まなければならないという手間の悪循環を生んでいる。
今回、農研機構と足立石灰工業㈱が開発した「CaPPA（Calcium hydroxide Pretreatment for Pressing Agricultural by-products＝農業副産物を加圧するための消石灰前処理）プロセス」は、改質した稲藁を加熱加圧するもので、密度が１㎝3あたり0.1ｇから0.23ｇに向上する。加えて、糖化特性も向上する。つまり大幅に酵素糖化されやすくなるのも特徴だ。
農研機構では今後、「原料加工拠点候補の石灰製造企業などとの連携を図りつつ、CaPPAプロセス技術の高度化と実証に向けた検討を進める」としている。